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ガンとの闘病に患者と医師で異なる価値観
東京大学医学部付属病院放射線科と緩和ケア診療部が、がん患者、一般市民、医師、看護師を対象に「望ましい死のあり方」や「死生観」についてアンケート調査を行いました。
結果は、患者の81％が「さいごまで病気とたたかうこと」を重要視しているのに対して、医師は19％しか最後まで闘病することを重要と考えていないことが明らかになりました。
調査は2008年、がん患者450人、東大病院の医師155人、看護師470人、ランダムサンプリングされた東京都一般市民1000人を対象に実施され、がん患者310人、医師109人、看護師366人、一般市民353人から回答を得ています。
その結果、「からだに苦痛を感じないこと」など、がん患者、一般市民、医師、看護師ともに重要だと回答した項目がある一方で、「さいごまで病気とたたかうこと」「やるだけの治療はしたと思えること」などはガン患者、一般市民で重要と回答した割合が高いものの、医師や看護師では重要と回答した割合が低かったのです。
また、「残された時間を知っておくこと」について、医師では重要と回答した割合が89％と高かったが、がん患者は69％と医師ほどは重要ととらえていないことなども明らかになっています。
宮下光令・同大学講師は、医療者の価値観とガン患者や一般市民の価値観が必ずしも一致していないことを挙げ、
「東大病院はアグレッシブな治療を行う医師が多い。その点では『最後まで闘う』ことを望む患者の希望にそっているが、一方で、医師は亡くなる患者を何例もみてきている。告知の問題や残された時間をうまく使うための選択肢の提供といった観点において、今後は患者とさらにコミュニケーションを図っていく必要がある」
と述べています。
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厳しい国立病院の経営状況で3分の1が赤字
全国の国立病院の3分の1が赤字決算。
独立行政法人、国立病院機構の傘下にある全国の国立病院は。2008年3月末時点で146あります。これらの国立病院は、2007年度決算において、そのうち3分の1にあたる52病院が赤字となっています。
さらに、長野県上田市の長野病院や、東京都立川市の災害医療センターなど39病院では、資産を処分しても債務を払えないという債務超過に陥っていることが明らかになりました。
赤字かつ債務超過の病院も20あります。
その背景には、2004年の独立行政法人化により国からの補助金にあたる運営費交付金が毎年1％以上減少し、資金繰りが厳しくなっていることがあるとみられています。
経営改善のため無駄を削ることが各病院に求められていますが、効率重視のために医療サービスの低下を招く恐れもあります。
経営難により閉鎖する病院も出てきており、地域医療の低下が危惧されています。
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レジオネラ菌の患者が急増！入浴施設での感染大
ジャグジーや加湿器の利用増加で、レジオネラ菌による感染が急増しています。
国立感染症研究所が全国の医療機関からの報告をまとめた結果、明らかになっています。
レジオネラ菌の感染者について、現在の統計の取り方をスタートさせたのは2000年。それから3年間は150人前後の感染者が確認されたものの、大きな変化は見られませんでした。
しかし、2004年以降は毎年増加。2007年には668人からレジオネラ菌の感染が確認され、2008年は9月の段階で686人を記録するなど、5年間で5倍も増加しています。
2008年については、感染源が判明しているもののうち、ほとんどが入浴施設の利用者とされています。
ジャグジー、打たせ湯、加湿器などの設備を持った施設が増加したことが、レジオネラ菌の感染を広げていると推測されています。
菌を含んだ水滴が口に入ることで感染し、感染により重篤な肺炎を引き起こす恐れがあるばかりか、抵抗力の弱い患者ならば意識障害などに陥るケースもあります。
対策としては、消毒と清掃を徹底し、そして疑わしい症状が出たらすぐに受診して治療を行い、感染を絶つことが重要となります。
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出生数が2年ぶりに微増。でも人口は過去最大の減少幅
2008年の人口動態統計の年間推計が発表され、出生率が2年ぶりにやや増加に転じたものの、死亡数が出生数を上回り、過去最大の人口減少幅になることがわかりました。
2008年1月から10月にかけての速報値を基に、11月、12月分を予測して2008年度の人口推計がはじきだされました。
その結果、2008年の出生数は109万2000人。前年度から2000人上回る、2年ぶりの増加となりました。しかし、その一方で、死亡数は過去最高の114万3000人と、前年度から3万5000人の増加です。死亡数が出生数より5万1000人多くなったことから、2005年、2007年に続いて2008年も人口減少の年になる見通しとなりました。
要因としては深刻な高齢化が背景にあるとみられています。
ちなみに、婚姻件数や離婚件数についての推計も発表。
婚姻は73万1000件と2年ぶりに増加し、離婚は25万1000件と6年連続の減少となっています。
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謎だったスペイン風邪の毒性の原因判明で新型インフルエンザ対策へ光
かつて大流行したインフルエンザ「スペイン風邪」のウイルスが持つ強毒性の原因が、東京大医科学研究所の河岡義裕教授らのチームなどによって特定されました。
1918年に猛威をふるい、世界中で約４千万人が死亡したインフルエンザ「スペイン風邪」。
そのスペイン風邪は、毎年流行するインフルエンザが気道上部で増殖するのとは異なり、肺など気道下部でも増殖します。
その差がどこから出るのか突き止めるため、研究チームは8種類あるスペイン風邪ウイルスの遺伝子の組み合わせを変化させて、10種類のインフルエンザウイルスを人工的に合成。
それを実験動物のフェレットに感染させて、増殖の様子を観察したところ、「ＲＮＡポリメラーゼ」という酵素を生成する4種類の遺伝子が関与すると、気道と鼻でもウイルスを増殖させ、強い毒性を持つことがわかったということです。
一方、「ＲＮＡポリメラーゼ」が関与しない場合は、通常のインフルエンザのように、ほとんどが鼻のみで増殖したということです。
この4種類の遺伝子がタンパク質を作るのを抑制できれば、現在恐れられている新型インフルエンザウイルス対策にもつながることから、治療薬への開発が期待されています。
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